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| 表１ |
| 階層別 教育 |
職能別 教育 |
事業部 別研修 |
共通専門 知識研修 |
重点施策 対応研修 |
組織開発 教育 |
その他 | |
| 鉱業・建設業 | 20.0 | 68.8 | 12.5 | 46.3 | 5.0 | 27.5 | 3.8 |
| 製造業 | 36.5 | 58.1 | 14.9 | 58.1 | 3.4 | 17.6 | 3.4 |
| 卸売業 | 31.6 | 57.9 | 47.4 | 2.6 | 2.6 | 18.4 | 2.6 |
| 小売業 | 32.9 | 65.8 | 50.0 | 15.8 | 7.9 | 10.5 | 3.9 |
| 運輸・サービス業 | 32.7 | 51.0 | 12.2 | 22.4 | 2.0 | 24.5 | 4.1 |
| 全体 | 31.5 | 60.9 | 24.0 | 37.6 | 4.3 | 19.2 | 3.6 |
| 表1は、（従業員を対象とした）能力開発の内容についてみたものである。全体では「職能別教育」が60.9%と最も高く、次に「共通専門知識研修」が37.6%、以下「階層別研修」31.5%、「事業部別研修」24.0%、「組織開発教育」19.2%、「重点施策対応研修」が4.3％となっている。 これを業種別でみると、鉱業・建設業では「職能別研修」が68.8％と全業種中最も高く、「組織開発教育」も27.5%と全業種中最も高い。製造業では「共通専門知識研修」58.1%と全業種中最も高い。卸売業では「事業部別研修」が47.4%と比較的高い。さらに小売業でも「事業部別研修」が50.0%と全業種中最も高い。運輸・サービス業では「職能別研修」が51.0%と高い。 全体としては、製造業の「共通専門知識研修」が最も高く、商業系の卸・小売業の「事業部別研修」が高いなど、業種特性を反映した結果が垣間見られる。 |
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図10は、能力開発を行う上での問題点をみたものである。「社員に対する意識づけが難しい」の49.1%が最も高く、次に「参加のための時間確保困難」43.0%となっている。「資金的確保」は14.3%と概して低めとなっている。 |
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図11は、能力開発を行っていない企業にその理由を訊いたものである。最も多かったのは「時間的な余裕がない」で52.2%、「資金的な余裕がない」が30.1%、「効果が期待できない」が20.4%となっている。 |
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