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| 図8、図9は、能力開発を行う際の重点的な対象階層をみたものである。全体では「中堅社員」が56.3%、「管理・監督者」が45.8%、「入社1〜3年目の社員」が27.4％、「経営者」が15.1％、「新入社員」が10.7％となっている。 |
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| これを業種別にみたものが図8である。鉱業・建設業は各階層とも概して平均より高くなっている。製造業では各階層とも平均的である。卸売業では「中堅社員」が飛びぬけて高く、その他の階層は平均より低いものが多い。小売業では「入社1〜3年目の社員」が32.9%と平均より高い。運輸・サービス業では「経営者」と「管理・監督者」の割合が高く、その他の階層は平均より低い。 |
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| 図9は、これを従業員規模別にみたものである。 1〜5人では「経営者」の割合が一番高い。6〜20人、21〜50人、51〜100人、301人以上では「中堅社員」の割合が最も高い。特に301人以上では「中堅社員」が100.0%となっている。101〜300人では「管理・監督者」の割合が最も高く70.4%となっている。 総じていえば、従業員規模が大きくなるにつれ「管理・監督者」、「中堅社員」の割合が高くなり、逆に規模が小さくなると「経営者」の割合が高くなる傾向にあることが窺われる。 |
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